注文住宅の具体的な費用内訳は？それぞれの割合も教えます！

注文住宅の具体的な費用内訳は？それぞれの割合も教えます！

注文住宅は設計の自由度が高いため、家づくりにこだわることができる反面、何かと費用がかかることで知られます。そのため注文住宅を建てる際の資金計画では、具体的な費用内訳をよく理解した上で、慎重に準備を進めることが求められます。まず誰でも真っ先にイメージできるのが、建物本体工事費でしょう。その名称の通り、建物本体に直接関わる部分の工事費であり、注文住宅の総費用のうち約7割を占め、最も高い割合になるのが通常です。次に高い割合になるのが、総費用の約2割を占める付帯工事費です。これは地盤の調査費や改良費をはじめ、給排水設備や外構部分など、建物本体以外の箇所の工事費に当たります。そして費用内訳として意外と忘れやすいのが、諸費用です。ハウスメーカーとの相談料や住宅ローンの手数料の他、固定資産税や都市計画税などの税金や、地震保険や火災保険といった各種の保険、さらには登記手続きの費用など、建築現場の工事以外で必要になる費用がこれに該当。総費用の約1割程度が、諸費用の相場と言われます。ただしこれは土地代を抜いた場合の内訳なので、土地の購入から検討すると、さらに費用負担は増えます。

注文住宅をコストダウンする場合の工夫について

注文住宅は設計の自由度が高い反面、何かと費用がかかることで知られます。そのため施主さんの中には、建築費のコストダウンを考えるケースも少なくありません。まず1つ目のポイントは、建築資材をできるだけ少なく済ませこと。例えば家の構造を総二階建てのようにシンプルにする、または間取りを単純化する、あるいは延床面積を全体的に小さくするだけでも、必要な建築資材を減らすことが可能になります。同時に、建物の構造や間取りをシンプルにすれば、施工期間の短縮化や工程の単純化によって、現場で必要になる職人の数も必要最小限で済み、結果的に建築費のコストダウンにつながるでしょう。次に工夫したいのが、水まわりの設計です。注文住宅ではこの部分の設備費や、居住後のメンテナンス費が余計にかかる傾向があるため、最初の設計段階でしっかりコストを計算することが求められます。そこで工夫すべきは、給排水設備をできるだけ1つのゾーンにまとめるように、間取りを検討すること。こうすることで資材の重複や長尺化を防ぎ、職人の作業も簡素化できるため、結果的に工事費の軽減が期待できるでしょう。